月: 2021年5月

対面授業とオンライン授業

　今年の4月から、筆者の勤務する大学では、体育実技・語学・少人数クラスを中心に対面授業が導入された。その後、4月25日から緊急事態宣言が東京都に発令されたことから、対面授業の縮小が要請されることとなった。当方は、大規模クラスではオンライン方式による授業を実施する一方、20人未満の少人数クラスは、対面方式をとりつつも、希望によりオンライン参加を認めるハイブリッド方式による授業を行っている。
　少人数クラスでは当初対面参加者が多数を占めたものの、緊急事態宣言発令後は対面参加者が激減し、ほとんどがオンライン参加となった。対面方式を続けたのは、パソコンやインターネットを利用した授業を予定していたため、これらの機器や通信環境が十分でない人には、大学にある通信環境でパソコンを使ってもらう必要があったためである。
　対面方式の導入とは、実際には対面方式とオンライン方式の併用、つまりハイブリッド方式の採用である。ハイブリッド方式は、各自にとって最適な環境のもとで参加するという意味では理想的な方式といえるが、授業をする側からすると、２つの異なる部屋にいる受講者に向かって同時に授業するようなもので、毎回何らかの混乱に直面し、スムーズに進行させることが非常に難しい非効率な方式のように思われる。
　オンライン参加者にとってはパソコン画面上に映し出される情報がすべてであり、授業をする側は常にそのことを念頭において進める必要がある。一方、対面参加者の場合、パソコン画面を通じてしか情報が入手できないとすれば、大学にわざわざ来て参加するメリットがない。また、オンライン参加者に向かって発言すると、対面参加者には自分たちに向けた発言ではないという雰囲気を醸し出す。一方、対面参加者を見ながら授業を進めると、オンライン参加者には何か阻害されているような感じを与えてしまう。
　このように、一見理想的に見えるハイブリッド方式は、実際には対面方式や完全オンライン方式と比べて一番劣った授業方式であるというのが当方の現時点での結論である。こうした状況を改善するには、徐々に慣れていくか、誰かのサポートを求めるか、のいずれかしかないのだろうか。

（執筆：谷口洋志）

ESG投資と家計

　個人向けコロナ債が発行されるなど、ESG（環境、社会、ガバナンス）投資への市民の関心が高まっています。ESG投資はSDGｓ（持続可能な開発目標）を資金面から支える役割を果たしていますが、生活環境が継続的な市民参加の鍵を握っています。　　　　　
　新型コロナウイルス感染が深刻になった2020年末の家計の金融資産残高は1,948兆円ですが、2019年末の1,893兆円から2.9％増加しています注１）。金融資産の主な構成項目は、現金・預金、債務証券（国債、地方債、事業債など）、株式、投資信託、保険（生命保険、非生命保険、年金など）です。このうち、最もシェアの大きい項目は54.2％を占める預金・現金です。また、高い増加率を示しているのが前年比5.1％の投資信託と4.8％の現金・預金です。それに次ぐのが2.0％の債務証券ですが、株式は0.7％、保険は0.3％に留まっています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　一方、年齢層ごとの資産保有状況を見てみますと、通貨性預貯金を主とする40歳代までの世帯（二人以上の世帯）は、負債残高が貯蓄残高を上回り有価証券（株式、債券、投資信託など）保有比率が少なくなっています。対照的に貯蓄残高が超過し始める50歳代以上の年齢層では、定期性預金と有価証券の保有比率が高くなっています。ちなみに、2020年（第３四半期の平均結果）の40歳代の有価証券保有率が9.6％であるのに比べて、50歳代の有価証券保有率は13.8％、60歳代は13.7％、70歳代以上は14.0％です注２）。
　これらのことから、50歳代以上の年代層にESG投資の期待が掛かることになります。
　しかし、ESG投資を拡大するためには、退職した60歳代以上の高齢者のソーシャルビジネスでの活動が一案になるのではないでしょうか。ソーシャルビジネスはESG債、コロナ債の目的に重なる領域も多く、経験と知識が豊富な高齢者の参加は地域社会の活性化に留まらず、所得の増加をもたらす可能性さえ生じます。それゆえ、ソ－シャルビジネスの伸長が望まれます。同時に、不正な取引を防ぐため、投資家保護体制の強化が不可避と思われます。財務諸表のデータだけでなくESGへの貢献度を分かりやすく組み入れた投資基準の策定と監視が必要になります。

（注１）日本銀行「資金循環」（https://www.boj.or.jp/statistics/sj/index.htm/）
（注２）総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）」（http://stat.go.jp/data/sav/1.html)　
注のURLの最終アクセスはいずれも2021年4月24日。

（執筆：岸 真清）

人の選び方

　今回は、皆さんに人をどう選ぶのか、考えてもらいたいと思います。今回のお話しは、2年ほど前に書いたエッセイ「多様な判断基準」（No. 20）の続きでもあります。それは、皆さんが人事採用担当者だとして、英語と数学と国語の共通テストの得点（100点満点）で、次のような2人の候補者AとBのうち1人を採用する場面に直面したとするお話しでした。

	英語	数学	国語	平均
A	100	10	40	50
B	40	50	60	50

　運動能力やコミュニケーション能力や、協調性・勤勉性・忍耐力といった「非認知的能力」などの共通テスト以外の情報が候補者の選択に勘案される点については、既に書いた通りです。さらに、AさんとBさんの個別能力以外の情報、例えば年齢や性別や国籍や外見や出身大学や推薦者などの情報が候補者の選択に勘案されるかもしれません（注）。こうした情報で人を選ぶことは、今日では差別的な選抜方法と考えられ社会的に受容されないと思いますが、「緑の人と青い人」（No. 32）のお話しにも関連してきます。
　数値例のような共通テストの成績であれば、上記のような差別的な選抜方法で選ぶよりも、クジ引きで選ぶ方が良いかもしれません。あるいは、AさんもBさんも採用しないという選択や、両者とも採用するという選択も考えられるかもしれません。
　人が人を選ぶのは、入学試験や留学試験や国家試験などように一定の専門科目や技能水準といった共通尺度に基づく選択だけではありません。国会議員などの選挙でどの候補者を選び投票するのか、どのような人を自分の人生のパートナーとして選ぶのかなど、皆さんも色々な状況の中で人を選ぶ場面に直面します。人の選び方は、人それぞれ違いがあり、まさに十人十色です。若い皆さんは、どのようにしてパートナーを選ぶのでしょうか。
　人が人を選ぶことは、あるいは人が人に選ばれることは、人間社会で一番重要な問題でありながら、その選択についての定石・定跡はありそうですが、その正答は一つではないようです。それは、人が人を選ぶ連鎖の中で、人間社会が生成し変化しながら営まれていることにも関係しているからでしょう。

（注）C.N.パーキンソン著・上野一郎訳『新編 パーキンソンの法則：先進国病の処方箋』（ダイヤモンド社、1981年）の「7 適格者選択の原理：総理大臣の選び方」（78-90頁）も一読してみてください。

（執筆：横山彰）