オンライン診療－カイザー・パーマネンテの事例を参考に（下）
前回（No.201）は、アメリカにおけるオンライン診療の一例として、カイザー・パーマネンテの事例を概観しました。オンライン診療は、医師と患者間での情報通信機器の活用により、診察・診断、処方等をリアルタイムに行うものです。これは、①COVID-19の感染予防・早期検査につなげ、②基礎疾患患者の受診機会を確保する上で有用とされます。
各保険団体とアメリカ医師会、連邦・州政府の対応によりオンライン診療の提供体制と受診機会が拡充されましたが、新規患者を担当する医師にとって、既往症や診療・服薬歴の把握が課題の一つになっています。実際には、ビデオ通話等での問診が基本になり、患者の記憶が曖昧な場合には、適切な診断や処方ができないケースがあるとされます。
カイザー・パーマネンテのオンライン診療は、本来、上記②への対応が想定され、2005年に導入された独自のプログラムにより行われます。具体的には、担当医と患者において、PHR（Personal Health Record）が共有・活用されますが、これは、健診結果と各検査項目の経年変化、検査画像、既往症や診療・服薬歴が長期的に記録された個人の電子記録です（注1）。COVID-19の感染拡大前に、こうした体制がとられていたため、患者情報の把握の上で、①と②に対応することが可能になっています。
本来、オンライン診療は、上記②を基本に、外来・入院等の対面診療の補完として位置づけられるものであり、遠隔での経過観察や保健・服薬指導においても活用されます。これを実践して、一定の成果を得る上では、担当医と患者において、PHRを長期的に共有しうる体制が有用と考えられます（注2）。
日本においても、2020年4月以降、オンライン診療（初診を含む）の対象が拡大され、これを実施する医療機関が増加する一方、利用者の拡大には必ずしもつながっていないとされます。COVID-19の収束後のオンライン診療のあり方について議論されていますが、これは、医療の提供体制や診療報酬等の制度対応、PHRの導入・活用の可能性を含め、長期的視点を踏まえた検討が必要とされます（注3）。これは、医療のIT化にも関係する大きなテーマであり、今後の動向を踏まえ、機会をあらためて整理・検討します。
注１）2005年に導入されたプログラムは、「My health manager」と言われます。カイザー・パーマネンテのPHRとMy health managerの詳細については、次を参考にしてください。
安部雅仁（2018）「カイザー・パーマネンテの「患者参加型の医療」ITプログラム－My health managerの目的、方法および成果」,国立社会保障・人口問題研究所『社会保障研究』,Vol.3,No.2,pp.299-313（http://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/data/pdf/sh18030211.pdf）。
注２）カイザー・パーマネンテの加入者の大半は、乳幼児期・就学期から就労期～高齢期までの長期・継続加入者になります。近年では、慢性疾患を抱える40歳代以上の加入者（とりわけ高齢者）が増加しており、PHRを活用するオンライン診療は、在宅医療の浸透と受診の利便性、予防と治療の継続性それぞれにおいて有用とされます。
注３）こうした課題に関連して日本医師会は、PHRを「国民の健康や医療において役立つ重要なツール」と捉えており、このためには、かかりつけ医の役割と国民の健康意識の向上が必要とされます。日刊工業新聞社「日本医師会の主張、医療健康データ持ち歩く｢PHR｣の価値と懸念」,https://newswitch.jp/p/24078（2021年3月1日最終確認）等より。なお、日本では、一部の医療機関以外、PHRの導入・活用はほとんど進んでいません。主な理由として、資金面での制約の他に、投下資金に対する収入（診療報酬等の制度対応を含む）の見通しが立たないことがあげられています。
（執筆：安部雅仁）